米国ETFのVOOを購入しはじめました

新型コロナウイルスの影響により世界的に株価が急落しています。

米国の代表的な株価指数であるS&P 500も週間ベースでは2008年のリーマンショック以来の大幅な下げとなりました。

S&P 500：アメリカの大型株500銘柄で構成される株価指数

世界的な経済活動の停滞懸念により株価の底は予測がつきません。

その一方でここ数年は順調な右肩上がりで買い時を見つけられなかった私にとっては久々のチャンス到来という感じです。

長い目で見ればどの国も経済の安定的成長を実現するために緩やかなインフレを目標とした政策をとります。

世界一の経済大国であるアメリカの安定成長性は特に顕著で、S&P 500の1980年からのチャートを見てもそのことがよくわかります。

一時的に株価が大きな打撃を受ける可能性は否定できませんが、現在の最高値をピークにずっと低迷し続けるということは考えづらいというのが一般的な見方です。

ということで、私も株価の下落に合わせて米国ETF(上場投資信託)のVanguard S&P 500(VOO)を少しずつ買い集めることにしました。

Vanguard S&P 500(VOO)

Vanguardは世界最大規模の資産運用会社で、その商品の経費率の低さで投資家から高い人気を集めています。

そのVanguardが運用するVanguard S&P 500(略称VOO)はその名の通りS&P 500に連動するETFで2009年7月10日のちょうどリーマンショック後から取引きが始まりました。

これまでの最高値は2020年2月につけた$311.59です

2020年2月28日の値は$271.74なので最高値からの下落率は10%以上です。

リーマンショック時の最高値からの最終的な下落率は-56%でした。

仮に今回の最高値から-60%下落してしまうとするとその値は$124になります。

基本的に私の運用方法は“買い”の長期ホールドです。
短期売買はほとんどやりません。

今回は想定する最安値を$120に置き、$270から$10下落するごとにETFの保有数を一定の決まった量で買い増していきます。

正直なところ$120まで落ちるとは全く思っていませんが仮にそうなったら平均取得単価が$200を下回るポジションを持つことができます。

下落局面で買うことはあまり推奨されませんが、私はこの買い方が好きです。

株価が下がると一時的に資産は減少していくデメリットはあります。

しかし、株価が下がれば下がるほど割安にポジションを増やすことができ最終的に大きいリターンが期待できるのです。

しっかり下値を想定したうえで自分の資産に見合った投資タイミング($10の値下がり毎など)と投資額($1,000毎など)を決定すればリスクはコントロールできます。

私はこの方法を価値が消滅する可能性が無く右肩上がりが期待される金融商品に適用しています。

個別株は下値を探すことが難しく(倒産により無価値になる可能性もある)、株価が右肩上がりになるとも言い切れないないためこの方法は採用していません。

売りに関する決め事はとてもシンプルです。

「一番高値で購入した時と同じ価格になるまで一切のポジションを売らない」です。

株価の下落局面で相場が反発することは頻繁に起こりますが、多少の反発で売っていてはトータルのリターンが目減りしてしまいます。

上昇局面でも一番高値で購入した価格になるまでは買い増す気持ちでいます。

目標の価格に到達したらその後も伸ばせるところまで伸ばすのが基本ですが、一部を売却して次なる下落に備えることもあります。

VOOの場合はアメリカ経済の伸びが明らかに弱くなるまではずっと持っておきたい魅力的な銘柄です。

上で出した例のようにVOOを$270から$120まで$10きざみで5ロットずつ購入ができ、それを$270で売却できたらどのくらいの利益になるでしょうか？

購入総額$15,600に対し$6,000の利益、利益率は38%です。

実際にはこれに加えて配当金もあります。VOOの場合は年間約2%です。

このように計算通りになることはなかなかありませんが、株価下落局面はピンチでもあればチャンスでもあります。

私はアメリカの証券会社Firstradeで外国人向け口座を作って取り引きを行っています。

その理由はアメリカ赴任中に貯めたドルをドルベースで運用したかったからです。

Firstradeは日本人でも口座開設が可能で、取引手数料が無料であることが最大の魅力です。

VOOをはじめとする米国ETFは日本でもSBI証券や楽天証券から購入することが可能です。

日本円ベースで運用したい方や確定申告の手続きを簡単にしたい方は日本の証券会社を利用すべきです。

今回の新型コロナウイルスによる影響が世界経済の景気後退(リセッション)につながってしまうのでしょうか。

先の予測はできませんが、無理な投資はや焦った投資は行わずに起こった事実に対して冷静に臨むことを目指すばかりです。